（1）2026年、住宅トレンドは「融合型」

2026年の日本の住宅市場では、「エコ＋スマート化」と「パッシブ＋テック」という2つの潮流が、明確に一つの方向へ収束し始めるでしょう。
これは単なるトレンドではなく、 国の住宅政策・補助金制度によって後押しされる“実装のフェーズ”に入ったと言えるのではないでしょうか？

これからの住宅は、「省エネ性能や最新設備を備えているか」だけで評価される時代ではなく、 住宅性能・テクノロジー・国の支援制度の三位一体で価値づけされる時代になると予想されます。
ここでは、2026年の住宅像を国策とトレンドの融合という視点から立体的に見ていきましょう。

① 「エコ＋スマート化」国が後押しする住宅の省エネ・スマート技術

■省エネ住宅が国策の中核へ

日本政府は2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、住宅分野の省エネ化支援を強化しています。
2026年度から始まる「みらいエコ住宅2026事業」は、ZEH水準住宅や長期優良住宅、高い省エネ性能を持つGX志向型住宅の新築・改修に対して大規模な補助を実施する制度です。
これにより、これまでの「省エネ住宅」は単なる推奨から 「住宅政策の中心的柱」へと発展します。

補助が受けられる要件には、

• 高気密・高断熱性能
• 一次エネルギー消費量の削減
• 住宅全体としての性能評価

など、「住宅の総合力」が問われるものになっており、単なる設備導入だけでは支援が受けられない設計基準へと進化していきます。

※「みらいエコ住宅2026事業」についてはこちらのブログで詳細を解説しています。
https://studio-dplus.com/blog/hojyokin_2025_12/

■ スマート技術と補助制度の親和性

エコ住宅の実効性を高めるうえで、「スマートホーム技術」の導入は欠かせません。
HEMS（Home Energy Management System）は、家庭内のエネルギーを“見える化”し、省エネ効果を実測する役割を果たします。また、太陽光発電、蓄電池、EV充電設備などと連携することで、

• 光熱費の大幅な削減
• 電力ピーク時の負荷軽減
• 災害時のエネルギー確保

といったメリットが得られるだけでなく、補助金制度の趣旨と実際の暮らしが一致する住宅になります。

さらに、IoT・AIを統合したスマートホームは、

• 照明・空調・防犯のIoT連携
• AIによる居住パターンの学習
• 自動環境制御（温度・湿度・空気質）
• 顔認証・音声認識セキュリティ

といった高度な機能を標準化しつつあり、これらは単なる便利機能ではなく「暮らし全体の品質向上」を実現する要素として位置づけられています。

② 「パッシブ＋テック」住宅性能の本質を極める

次に、2026年のキーワードとして注目されるのが 「パッシブ×テック」 です。
「パッシブ×テック」とは、自然の力（パッシブ）を最大限に活かす設計思想と、最新のIT技術（テック）の融合を意味します。

■ パッシブ住宅とは

近年、日本では断熱・気密性能に対する関心が高まり、2025年4月からは全ての新築住宅に省エネ基準適合が義務付けられ、今後はZEH水準を中心とした高性能住宅が“最低ライン”となります。
こうした状況で差別化ポイントとなるのが、「パッシブ設計を基盤とした住宅性能」です。

パッシブ住宅は、太陽熱・自然風などの環境エネルギーを設計段階で最適に取り込むことで、機械に頼らずに快適な室内環境を実現します。例えば：

• 冬：大きな南面窓で太陽熱を取り込み、優れた断熱材で熱をキープ
• 夏：深い軒やシェードで直射日光を遮り、通風経路を確保

といった設計によって、エネルギー消費を抑えつつ快適な住環境を作り出します。

■ AI・IoTと融合するテック

パッシブ設計に 「AI・IoT技術」を加えることで、住宅が自律的に最適な環境をつくるモデルが登場しています。
例えば、HEMSが気象予測を学習し、

• 晴天時は太陽熱優先で暖房負荷を削減
• 室内のCO2濃度に応じて自動換気
• 外気温に合わせて電動ブラインドを制御

など、住む人の操作を必要としない自動最適制御が可能になります。こうした“テックによる自動化”は、パッシブ性能を最大限に活かしながら エネルギー効率・快適性・健康性 を同時に高めます。

■2026年の住宅は「国策×トレンド×テクノロジー」の融合へ

2026年、日本の住宅市場では以下のポイントが押さえられる住宅が主流になるでしょう。

• ・省エネ性能を基盤とした住宅基準の強化（政策の中核）
• ・スマート技術の標準化で暮らし全体の最適化
• ・パッシブ設計×AI・IoTによる自動最適環境の実装
• ・国の補助金制度と住宅設計の一致
• ・ZEH・GX志向型住宅など高性能住宅へのシフト

このように、2026年の住宅は“エコ×スマート×パッシブ”を同時に実現する暮らしのプラットフォームとして進化すると言えます。
単なる省エネや設備導入の時代は終わり、 「住宅性能・テクノロジー・国策の融合」が価値の最大化をもたらす時代に突入しているのです。

（2）2026年、住宅は「暮らしを編集するプラットフォーム」へ

これまで住宅は、「家族のための拠点」あるいは「子育てと生活の安定を支える空間」として捉えられてきました。
しかし、価値観の変化やライフステージの多様化、働き方の変化などを背景に、住宅の役割は大きく変わろうとしています。

これからの住まいは単なる「箱」ではなく、住む人の暮らし方や価値観を反映し、多様な使い方を可能にする 「暮らしの編集プラットフォーム」になるでしょう。
これは単なるデザインや最新設備の導入による変化ではなく、社会構造や暮らしそのものの変容を伴う潮流です。

以下では、2026年に向けて見えてきた住宅の新しい捉え方を、「暮らし方の多様化」と「関係性の両立」という観点で見ていきます。

① ライフステージの変化に柔軟に応える住まい

人生には、結婚・出産・子育て・子どもの独立・高齢期といった様々なライフステージがあります。
従来はこれらを「通過すべき節目」として考えることが多く、住宅はひとつの固定された形で提供されてきました。

しかし、これからの住宅はこれらの変化を受け止め、次のステージへと“進化する場”になろうとしています。

可動間仕切りやスライド家具などにより、家族構成に合わせて簡単にレイアウト変更できる空間設計が増えるでしょう。
また、将来の多世代居住や介護への備えとして、基本的な配管や設備だけを事前に用意しておく設計も注目されています。

さらに、超高齢社会においては、バリアフリーをはじめとしたユニバーサルデザイン住宅、在宅医療や介護支援への対応など、住まいの役割が“家族を支える基盤”として再定義されつつあります。

② 働き方の多様化が住まいを変える

コロナ禍以降、働き方は大きく変わりました。リモートワークやハイブリッドワークの浸透により、「通勤前提」の住まい選びは過去のものになりつつあります。
住宅そのものがワークスペースや学習・コミュニケーションの場として機能するようになり、家の中で仕事や生活の多くを完結できるような設計が求められています。

たとえば、

• 自宅内に集中できる仕事スペース
• 子どものオンライン学習用ゾーン
• リビングを中心としたコミュニケーションハブ

といった機能が住宅の標準仕様になりつつあります。
こうした変化は「働く場所を自由に選べる」ライフスタイルを象徴しており、住まいの価値観自体をアップデートしています。

③ 「個」と「関係性」を両立する空間デザイン

現代の住宅設計で重要なのは「個人の時間とつながりを同時に大切にする空間づくり」です。

これは、単に個室を増やすのではなく、住む人が状況に合わせて空間を切り替えられる設計を意味します。例えば：

「開いて、閉じる」設計：
開放的な共用スペース（リビングなど）と、集中できるプライベート空間（個室・書斎）を隣接させ、使用シーンによって使い分けられるようにします。

可変性のある間仕切り：
可動式間仕切り・家具・カーテンを活用し、必要に応じて空間を個別にしたり、一体化したりできる設計です。
これにより、多様なアクティビティや関係性が生まれるようになります。

こうしたフレキシブルな住まいは、家族やコミュニティとの関わりを保ちながら、自分らしい空間を持つことができるデザイン思想の象徴です。

まとめ：これからの住まい 5つのポイント

2026年に向けて「暮らし方の多様化」を可能にする住まいには、次のような特徴があります。

• ライフステージの変化に対応する可変性
• 働き方と生活の両立を支える設計
• 個と関係性のバランスを取る空間哲学
• 多様な家族の形を受け入れる柔軟性
• IoT・AI などの技術を活かした見えない可変性

これらを通して、住宅は単なる「居住空間」ではなく、住まい手の暮らし方や価値観を自由にデザインできる 「編集可能な場」へと進化していくでしょう。

参考：

• 住宅の省エネ化の支援強化に関する予算案が閣議決定されました
  （METI/経済産業省）
• パッシブハウスジャパン
• 今選ぶならコレ！新築住宅の最新トレンド5選
• 2026年の住宅デザインを形作るトレンド
• 未来の住宅ってどうなってる？今どきのトレンドと10年後までの未来予測